シェアハウスの入居者を募集する方法をプロが解説(オーナー向け)
シェアハウスの入居者募集の方法

 

シェアハウスの入居者募集が初めてのオーナーや管理会社・担当者にとっては、具体的な方法がわからないケースもあると思います。

「不動産仲介会社が必要ない」など、一般のアパートやマンションとは異なる点がいくつかあります。

このコンテンツでは、シェアハウスの入居者募集について、20棟・300室を運営するシェアハウス管理会社の経験が10年以上ある筆者が、プロの視点から事例を交えてお伝えします。

シェアハウスの入居者募集方法を知ることで、空室の期間を短縮して収益性を最大まで高めることができます。

 

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シェアハウスの「ポータルサイト」で募集する

玄関の写真画像

シェアハウスの入居者募集は専用の「ポータルサイト」で行うケースが多い

 

シェアハウスの入居を考えている人は、インターネットを通じて物件を探すことがほとんどです。

そのため、シェアハウスの募集は基本的にはインターネットで行います。

 

シェアハウス専用の「ポータルサイト」

シェアハウスの物件情報を掲載している専用の「ポータルサイト」があります。

ポータルサイトとは、色々なサイトの入り口である玄関(ポータル)のようなものです。

アパートの部屋を探すときの、スーモやアットホームなどに当たるものですね。

シェアハウス専用のポータルサイトは10件近くあり、中には外国語で登録できるサイトもあります。

色々なサイトに幅広く登録しておくと、物件の認知度や露出を高めることができます。

 

 

また、スマホで検索する人も多いので、スマホに対応していて操作がしやすいサイトがより重要になります。

 

ポータルサイトの料金・利用方法(シェアハウス)

ポータルサイトへの登録料は無料のサイトが多くなっています。

実際にかかる利用料は「反響課金」といって、お客さんからの問い合わせメールが発生した際に、1件につき数百円が課金される仕組みになっています。

 

ポータルサイト内に掲載する写真は、基本的にオーナーや管理会社が提供します。

魅力的な写真でシェアハウス物件の雰囲気を上手に伝えることが重要です。

 

シェアハウスの入居希望者は全国(海外)からポータルサイトをみています。

たとえば、九州に在住の人がスマホで東京のシェアハウス物件を見ていたりするわけです。

 

物件を気に入ってもらって問合せを獲得するためには、掲載されている写真が決め手になることも多々あります。

システムキッチンや菜園など、インパクトのある写真や物件の特徴をしめす写真を掲載すると問い合わせの数も増加します。

物件のターゲットとする人たちに、「ぜひ、こんなにところで生活したい」と思わせるような写真とコメントを入れましょう。

 

ポータルサイト掲載の流れ
  1.  ポータルサイトに掲載希望の問い合わせをする
  2.  指示にしたがって掲載の申し込み(契約)をする
  3.  物件情報を伝える・入力する
  4.  空室情報は「管理画面」で入力する

(サイトによっては「専門業者による写真撮影」が必須のケースもある)

 

ポータルサイトによっては、「掲載の条件」を設けています。

たとえば、個室に一定以上の広さを求めていたり、ポータルサイトのスタッフが現地を確認する必要があったりすることがあります。

条件に合わないと掲載することができないこともあるので、問合せ時に確認するようにしてください。

 

オーナーがシェアハウスの業務を管理会社に委託している場合は、ポータルサイトへの掲載などの入居者募集は管理会社が行います。

オーナーが自主管理をする場合は、自分でポータルサイトへの掲載を行なう必要があります。

可能であればポータルサイトだけでなく「物件の専用サイト」を作成して、そちらからの募集も並行して行うとよいでしょう。

 

シェアハウス管理会社のサイトで募集する

平成から令和へパソコンで修正する人:写真画像

管理会社の物件サイトでも募集するようにしよう

 

オーナーが物件の管理を管理会社に委託している場合は、入居者募集は管理会社が行います。

多数のシェアハウス物件を管理している管理会社であれば、ポータルサイトだけでなく自社のサイト(ホームページ)でも募集をしています。

入居希望者がポータルサイトでみつけて気になった物件があった場合、運営会社のサイトやフェイスブック(Facebook)などで詳細を確認するという人も多くいます。

そのため、物件専用のサイトを充実させることも大切です。

 

物件のサイト(ホームページ)があれば、ポータルサイトでは書ききれないことや契約・手続きに関すること、アピールポイントなどを文字数を気にせずに掲載することができます。

たとえば、ハウスのイベントの様子を掲載したり、外国語でページを作成したりすることができます。

 

また、SNS(ソーシャルネットワークサービス)とサイトを連携させることにより、インターネット上の露出や入居希望者への訴求を増やすことが可能になります。

 

SNSで募集する(シェアハウス)

スマホ操作する写真画像

SNSを利用すると積極的にシェアハウスの情報発信ができる

 

フェイスブックなどのSNS(ソーシャルネットワークサービス)を利用すると、インターネットでの訴求を高めることができます。

物件の最新情報を発信したり、空室情報を掲載して入居者募集を行なったりしましょう。

SNSとホームページを連携させる機能を設定しておくと、更新の作業を減らすことができるので便利です。

SNSとの「連携機能」は、ホームページが更新されたときに自動でSNSにも発信するものです。

 

フェイスブック(Facebook)
オーナーや管理会社のページを作ることができます。
最新の空室情報をお知らせしたり、ページ上で管理会社と入居希望者がお互いに交流したりすることがが可能になります。
実名で登録している利用者も多く、その人のページを確認することで「入居審査」を補完することもできます。
情報が古いとアクセスされないため、きちんと更新することが必要です。

 

ツイッター(Twitter)
短い文章や写真で情報を発信することができます。
空室が出たときにすぐに発信したり、イベントなどの情報を載せたり、ホームページに誘導したりします。
最新の情報をすぐに発信することができるのがメリットといえます。

 

シェアハウスの入居希望者は20代~30代の人がメインのため、スマートフォンで物件情報をチェックすることが多くなっています。

そのため、SNSと連携していると多くの情報を瞬時に効率よく発信することができます。

 

口コミ・紹介(シェアハウスの入居者募集)

口コミ:カフェ:写真画像

口コミや紹介で入居者が決まることもある

 

入居経験のある人の口コミや、すでに入居している人からの紹介などで入居者が決まることもあります。

信頼できる人の情報や紹介であれば、入居時の審査が少し楽になります。

 

口コミや紹介を増やすには、物件や管理内容に対する「入居者の高い満足度」が必要です。

そのためには、日頃から入居者が楽しく安心して生活ができるシェアハウスを運営することが不可欠です。

また、紹介してくれた人に対してお礼やプレゼントをすることも有効でしょう。

 

ただし、口コミや紹介の人であっても、契約時には通常の手続きにのっとってしっかりと審査をすることが重要です。

 

注意点(シェアハウスの入居者募集)

注意を促す人の写真画像

シェアハウスの入居者募集の注意点をチェックしよう

 

シェアハウスに「仲介会社」はいらない

アパートやマンションと異なり、シェアハウスの入居者募集では「不動産会社」に仲介(客付け)を依頼することはほとんどありません。

基本的にはオーナーやシェアハウスの管理会社が「貸主」として募集し、入居希望者と直接に契約をおこないます。

貸主が入居者募集をしたり契約をしたりする場合には、不動産関係の資格や重要事項説明は必要ありません。

仲介がいらないので仲介手数料も発生しません。

 

シェアハウスの入居契約については、下記のコンテンツで詳しく解説しています。

 

入居者募集の際に決めるべきこと(条件)

ポータルサイトや物件サイトで入居者募集をする場合に決めておくこと(条件など)を見ていきましょう。

 

賃料の設定
物件のコンセプト、ターゲット、部屋の面積、相場などを加味して賃料を決定します。

 

共益費(管理費)の設定
シェアハウス内で使用する水道光熱費やインターネット費用を「共益費」として徴収するので、その金額を決定します。

 

ハウスルールをつくる
共同生活のルールを決定します。
管理会社に委託する場合は任せますが、オーナーもハウスルールは把握しておくことが重要です。

 

その他
シェアハウスの入居者募集において伝えたいことがあれば明確にしておきましょう。
日々、「部屋の空き状況」を更新し、物件の情報管理をきめ細かく行うことも重要になります。

 

同じ担当者が行う
シェアハウスでは入居者募集から内見、その後のフォローまで、なるべく同じ担当者が行うことが望ましいです。
そうやって人間関係を築いていくことで、共同生活の悩みなどの言いにくい話もお互いできるようになります。

 

まとめ

シェアハウスの入居者募集では、ポータルサイトを利用することが多くなります。

オーナーや管理会社は、ポータルサイト以外にも自分が得意な方法に力を入れて取り組むことで、より効率的に入居者募集が可能になるでしょう。

 

 

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